美容室を経営する際、教育する必要性が出てくることがあります。
経営者はそんなことまでしなければならないのかと思うかもしれませんが、自分以外にスタッフがいるなら教育は必須です。
どんなシーンでどんな教育が求められるのか？
教育することは容易なのか？
美容師経営者にまつわる「教育」についてお話しします。
美容室経営者による「教育」は誰に何をするのか？
美容室経営者が関わる「教育」には何パターンかあります。
従業員を教育するわけですが、従業員も色々です。
大まかに分けて、
・美容師(スタイリストとアシスタント)
・事務員
・店長
を教育しなければなりません。
【美容室経営者による美容師の教育とは】
美容室経営者は雇われ美容師だった人が独立して美容室経営者になるという流れが多いです。
ですから、美容師として美容師を教育する、先輩美容師が後輩美容師を教育するといった教育になります。
美容師としての技術はもちろんのこと、接客や営業に関する指導も含みます。
【美容室経営者による事務員の教育とは】
オーナー兼スタッフというようなスタイルの美容室では、電話番のような事務スタッフを雇うことがあります。
事務スタッフは不要という考えもあるのでしょうが、自分が施術しているあいだの電話や来店したお客様の対応を任せられるスタッフはいないよりもいたほうが負担は少なくなります。
ただ、雇うからには、これこれこうしてくださいと教えることが出てくるわけで、教育することになります。
【美容室経営者による店長の教育とは】
経営者が店長を兼ねていない場合、そして、店長に店のことを任せたい場合は誰かを店長に据えることになります。
シフト管理などを任せるだけなのか、それとも、金銭的なことまで任せるのか。
何をどこまで任せるのかの線引きをしつつ、それに応じた教育が必要となります。
こう考えると、美容室経営者はただでさえ経営に関してやることが山積みなのに、教育に関してもやることが山積みであることがわかりますね。
美容室経営者は「教育」をしなければならないのか？
美容室経営者は、オーナー兼スタッフという二足の草鞋を履いていたら経営者と美容師というふたつの仕事をこなさなければならないわけですが、それ以外にも従業員に対して多岐に渡る教育を行うという仕事まで発生します。
例えば、アシスタントと呼ばれる美容師見習いに教える教育内容には、
・シャンプー
・パーマ
・ブロー
・カラー
に関する基礎的なこと。
シャンプーであればタオルの巻き方やシャンプーのやり方、パーマであればパーマ剤の塗布方法、カラーであればカラーの薬剤の塗布方法などを教えます。
加えて、さまざまな髪型のカット方法、パーマスタイルの作り方、ヘアセットの方法なども教えます。
通常2～3年間ほどアシスタント期間があるので、その間ずっと教育し続けることに！
もっとも、アシスタントの教育はスタイリストに投げてしまうという手もあります。
それはそれで、スタイリストに教育はまったくしなくていいのかというとそうもいかないのですが。
自分も美容師として店に出ているなら美容師の仕事に全力を注がなければなりません。
しかし、経営者としても手は抜けません。
経営の手を抜こうものなら、経営が上手くいかなくなります。
では、美容室経営者はどんな些細なことも手を抜くことはできないのかというと、教育の手を抜けばいいのです。
手を抜くというのは適切ではないですね。
教育をアウトソーシングすればいいのです。
美容室経営者で教育を負担に思うならアウトソーシングすればいい
ただでさえ美容室経営はやることや考えることがたくさんあります。
集客について常に考えなければならず、新規顧客を獲得するにはどうしたらいいのか、リピーターを増やすにはどうしたらいいのか、リピーターの利用頻度を上げるにはどうしたらいいのかと言った具合に、頭をフル回転させています。
そんな中で、新人や新人ではなくともまだ見習い期間中のアシスタントを教育し、ベテランスタッフを教育し、店長を誰かに任せて自分は経営に専念したいがそのためには店長候補を教育し……となったら、キャパオーバーになりかねません。
だったら、教育全般をアウトソーシングすればいいのではないでしょうか？
アウトソーシングとは外注することです。
新人の教育やアシスタントの教育はベテランのスタイリストに一任するという方法も取れますがしかし、営業終了後に無給で行われる勉強会は今や化石化しています。
新型コロナウイルス対策で密を避けるというのもありますし、働き方改革というメスが入ったゆえに無給でそういった勉強会を開くことができなくなって残業代が発生するようになったというのもあります。
どうせお金を払うのであれば、教育のプロに教育してもらうほうが建設的です。
具体的には、美容師向けのオンラインサロンに教育を一任する形になります。
オンラインサロンは密を避け、公共交通機関を使わずに済み、コロナ禍においても安心安全に受講できるのが強みです。
それに、同じ職場で働く先輩に教育されるとどうにも人間関係にひびが入りやすいという難点があるのですがしかし、第三者が教育するのであればそういう心配もいりません。
まとめ
美容室経営者はプロの教育者ではなく専念すべきは教えることではない
美容室経営者として、美容師として、全力を尽くすのは素晴らしいことです。
ですが、美容室経営者は美容師としてはプロであっても経営のプロではないことが多く、ましてや、プロの教育者でもありません。
どうしても手ずから育てたいならともかく、そうではなくて教育を負担に感じているなら教育に関してはアウトソーシングしましょう。
外注するということです。
この場合、自分の美容室のベテランに教育を任せるのではなく、他店から呼んでくるわけでもなく、完全に第三者に教育を託すという意味です。
具体的には、オンラインサロンやオンラインスクールがその外注に当てはまります。
オンラインサロンにしてもオンラインスクールにしてもコロナ禍だからと開催中止になったり休校になったりすることがなく、スムーズな教育が可能な上、感染症対策にもなります。
無料で参加できるオンラインサロンで雰囲気を知ってから申し込むことも可能です。
何年何十年と美容室を経営しているなら経営のプロと言っても過言ではありません。
が、最初から経営のプロなわけではなく、だったら経営者は経営に注力しなければなりません。
経営に専念できるように、教育はオンラインサロンやカットスクールに、税金に関しては税理士に一任する。
苦手なことでアウトソーシングできるものはアウトソーシングするのが賢い経営者ではないでしょうか。